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(2018/11/08)
スレッド
菅「携帯料金は今より4割程度下げられる」⇒au「宿題既に済ませたw」 「今より」が分かってなくて官邸激怒へ (274) +3res
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KDDIは「官邸からの宿題」を本当に果たしたか

橋社長は「プランを始めた昨年の夏から今年度末までで、3000億円超のモバイル
収入が下がる。ドコモの4000億円と同じではないが、われわれもすでにそこまで
下がっている」と述べた。そのうえで、「ドコモは分離プランの最終ランナーで、
我々はファーストランナーだ」と、現在地の違いを強調した。
また収益への影響について橋社長は、「(様々な施策や努力の結果によって
足元でも)モバイル減収分の3000億円は打ち返している」と説明し、「いま中期
経営計画を作っているが、ドコモのように最初から減益計画にするつもりはない」
とまで言い切った。
だが、KDDIのモバイル減収額の3000億円と、ドコモの利用者還元額4000億円とを
並べて語ることはおかしな話だ。

KDDIの3000億円は、分離プランの推進で通信料金を下げた分や、その他のキャン
ペーンを含めた減収額分だ。そこには通信料を下げる代わりに、利用者の端末代金
を値引くのをやめた分(利用者からすれば負担増分、KDDIからすればコスト減と
なり増収分)はまったく加味されていない。つまり、KDDIの実際の利用者への還元
額は、3000億円よりもかなり少ないとみるべきだろう。
一方、ドコモの4000億円は、通信料金を下げる分と、端末代の値引きをやめる分を
合わせた還元額だ。もちろん、ドコモとKDDIでは、料金見直しの時期も元のプラン
内容も異なる。現状ではドコモの新料金の詳細は不明で、単純比較はできない。
それでも、ドコモの方が明らかに還元額は多く、値下げ率が大きいように見える。

そのドコモを引き合いに出して「うちは宿題をすでにこなした」と強弁する説明は、
不可思議だ。そもそも、菅氏が携帯各社の通信料金や、巨額の利益に対して苦言を
呈したのは、今年8月以降。KDDIの分離プランはその発言の1年も前に始めた話で、
時間軸からいってもおかしい。
官邸や政府が望む、新規参入者・楽天とのローミング契約が「特別ポイント」として
評価でもされない限り、KDDIはドコモが逃れられなかった、「菅氏の携帯各社への
怒り」をかわせることにはならない、と見るのが自然だろう。
https://toyokeizai.net/articles/-/247363?page=3
ライカのカメラってパナソニック作ってるんじゃなかったっけ? (147) +2res
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ライカ、赤いロゴを省きシックな装いに仕上げた「ライカ Q-P」
https://news.mynavi.jp/article/20181107-720270/
イッテQにヤラセ疑惑!おまえらの判定をたのむ (1002) +18res
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2007年に放送を開始した日本テレビの看板番組「世界の果てまでイッテQ!」。番組きっての人気企画である「世界で一番盛り上がるのは何祭り?」に
やらせの疑いがあることが「週刊文春」の取材でわかった。

 同企画は、芸人の宮川大輔(46)が青いハッピにハチマキ姿で世界の過激な祭りに突撃し、これまで参加した祭りは100を超える。問題となっているのは
5月20日放送分の「橋祭りinラオス」。実際の放送では、自転車で“橋”に見立てた全長25メートルの板を渡り、スピードなどを競う“祭り”だと紹介。4月8日に
ラオスの首都ビエンチャンで行なわれ、宮川が“祭り”に参加した一部始終が放映された。

 だが、ビエンチャンに赴任する日本人の駐在員は異議を唱える。

「ラオスで『橋祭り』なんて聞いたことはないし、周囲のラオス人に聞いても誰も知らない。そもそもこの地域で自転車といえば、外国人観光客がレンタサイクルに
乗るぐらい。この『橋祭り』は不自然な点が多すぎる」

以下ソース
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20181107-00009579-bunshun-ent

問題の祭り
https://i.imgur.com/D6Ijwhy.png
https://i.imgur.com/GSumObf.jpg
1980年、韓国では軍の兵士が市民に性的暴行やわいせつ行為を繰り返していた。政府がやっと謝罪 (172) +3res
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韓国の鄭景斗国防部長官は7日、1980年に韓国南西部の光州で発生した光州民主化運動(光州事件)当時、
戒厳軍などが市民に性的暴行を行った事実が確認されたことを受け、会見を開いて謝罪文を発表した。

鄭長官は「光州民主化運動当時の性暴力に関する政府の調査で、
戒厳軍などによる性的暴行やわいせつ行為、性的拷問など女性の人権を侵害する行為が確認された」とし、
「政府と軍を代表し、謹んで謝罪申し上げる」と述べて頭を下げた。

続けて鄭長官は「軍事政権に抵抗し、民主主義を取り戻すために乗り出した光州市民の名誉を回復し、
普通の生活を根こそぎ奪われた女性たちの傷を癒やすための人力と資源提供を惜しまない」とし、
被害女性たちの名誉回復と癒やしを積極的に支援する考えを示した。
国防部は今後発足する「光州民主化運動真相究明調査委員会」の調査に積極的に協力する。

これに先立ち、国家人権委員会、女性家族部、国防部が共同で構成した「5.18戒厳軍など性暴力共同調査団」は
先月31日に活動を終え、「当時の戒厳軍などによる性暴力17件と、連行・監禁された被害者や
一般市民に対するわいせつ行為・性拷問など女性に対する人権侵害行為を多数見つけた」と明らかにしていた。

光州事件は大規模な民主化要求デモに対して軍が発砲するなどし、200人以上が犠牲になった。
http://japanese.yonhapnews.co.kr/headline/2018/11/07/0200000000AJP20181107001000882.HTML
http://img.yonhapnews.co.kr/etc/inner/JP/2018/11/07/AJP20181107001000882_01_i.jpg
15歳少女とセックスして3000円!繰り返す15歳ツイッターJCとセックスして3000円!畜生! (284) +2res
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15歳少女に3千円、レンタカーでみだらな行為
11/7(水) 12:08配信

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181107-00050075-yom-soci


 15歳の少女にみだらな行為をしたとして、警視庁上野署は7日、横浜市旭区西川島町、日本郵便社員の男(36)を児童買春・児童ポルノ禁止法違反(児童買春)容疑で逮捕したと発表した。

 発表によると、男は8月29日夕、東京都江戸川区の駐車場に止めたレンタカーの中で、当時15歳の少女に現金3000円を渡してみだらな行為をした疑い。ツイッターを通じて少女と知り合ったという。男は容疑を大筋で認めている。



■「みだらな行為」「淫行」とは何か
https://lmedia.jp/2014/10/11/57032/
みだらな行為というのは、具体的には性交を指します。


ですので、みだらな行為と言ったら性交があったと考えてください。
日本人が実弾を盗み逃走中! 韓国・ソウルの射撃場 (210) +1res
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日本人が実弾盗み逃走 ソウル・明洞の室内射撃場で

【ソウル聯合ニュース】
韓国のソウル南大門警察署は7日、明洞の室内射撃場で実弾2発が紛失したとの通報を受け、
捜査を進めていると明らかにした。中国人と共に射撃場を訪れた日本人が射撃を終えた後、
実弾を盗んで逃走したという。

警察はこの日本人の行方を追っており、宿泊先を特定したという。

http://news.livedoor.com/article/detail/15562220/
パチスロメーカー「タイヨー」が梼Yか、エイトマン裏物やハローサンタなど爆裂機で一世を風靡 (186) +1res
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公式サイト消滅
http://www.taiyo-slot.co.jp
【日本は反省すべし!】元徴用工判決、韓国首相が日本政府の態度に「深い憂慮」も日韓関係発展に期待へ (391) +5res
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 韓国の最高裁が日本企業に対し元徴用工への賠償を命じた判決をめぐり、韓国の李洛淵(イ・ナギョン)首相は、日本政府の対応を批判するコメントを発表しました。

 7日に発表したコメントで李洛淵首相は、韓国の最高裁判決に関する日本政府の態度に対して、「日本政府の指導者が過激な発言を続けていることに深い憂慮」を表明。
「発言は妥当でもなく、賢明でもない」と批判しました。ただ、「日韓関係が未来志向的に発展することを願うという点を繰り返し表明する」ともコメントしていて、
徴用工判決をめぐって難しいかじ取りを迫られる韓国政府の立場が表れた内容となっています。

 一方、今回の判決を受け、原告の弁護団は近く、被告である新日鉄住金の本社を訪れ、申し入れを行うことを明らかにしました。また、先月の判決以降、
訴訟に加わっていない元徴用工の遺族らから多数の問い合わせが来ているということで、元徴用工の関係者らを対象に、年内に説明会を開くいうことです。

 元徴用工は、韓国政府の統計でおよそ22万人とされています。(07日21:36)https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/jnn?a=20181107-00000136-jnn-int
日韓の市民団体 追加の徴用被害訴訟のため弁護団構成へ (96) +2res
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 日本による植民地時代に強制徴用された韓国人被害者のために韓国と日本の市民団体が共同で弁護団を構成する。韓国の市民団体「民族問題研究所」などが7日、ソウルの植民地歴史博物館で記者会見を開いて発表した。

 会見には「太平洋戦争被害者補償推進協議会」、日本の市民団体「日本製鉄元徴用工裁判を支援する会」なども参加した。

 これらの団体は弁護士約20人で弁護団を構成し、年内に新日鉄住金(旧・新日本製鉄)を相手に損害賠償訴訟を起こす被害者を募集する計画だ。

 民族問題研究所関係者は「2001〜03年の調査で被害者180人余りを確認したが、このうち生きていて、裁判の意思が強い方がこれまでに訴訟を起こした」とし、「今後、他の被害者の方に連絡してこのような状況を説明し、訴訟を進める計画」と話した。

 また弁護団を構成する理由について、「1億ウォン(1000万円)の賠償を命じる大法院(最高裁)の判決が出たのに加え、過去に(日本企業から)金を受け取るからと説得して被害者から裁判の着手金を受け取ったケースがあったため、似たような被害が懸念される」と説明した。

 民族問題研究所などは被害の証明が可能な人などを対象に今後の手続きなどを案内する説明会を開く予定だ。

 大法院は先月30日、強制徴用の韓国人被害者4人が新日本製鉄に損害賠償を求めた訴訟で、原告を逆転勝訴させた差し戻し控訴審判決を支持し、新日鉄に原告1人当たり1億ウォンの支払いを命じた。

 同訴訟で勝訴した原告のイ・チュンシクさんの代理人などが新日鉄住金を近日中に訪問し、判決に対する適切な対応を要求する方針だ。

http://www.chosunonline.com/m/svc/article.html?contid=2018110704396
家族旅行で部活休んで「消えろよカス」八王子中2少女自殺。教育委員いじめあったと第三委設置へ (760) +8res
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中2女子自殺「いじめあった」、第三者委設置へ
11/7(水) 6:30

https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/jnn?a=20181107-00000046-jnn-soci



 東京・八王子市で今年8月、中学2年の女子生徒が自殺を図り、その後死亡しました。市の教育委員会は「いじめはあった」として、第三者委員会を立ち上げ自殺との因果関係を調べるとしています。

 八王子市の中学校の2年生だった永石陽菜さんは今年8月、JRの駅で飛び込み電車にはねられ、およそ2週間後に死亡しました。

 6日に会見した八王子市の教育委員会によりますと、永石さんは去年夏、家族旅行で部活動を休んだことについて、上級生からSNSで非難され、不登校になっていました。
今年4月から市内の別の中学校に転校しましたが、その後もほとんど登校していなかったということです。

 教育委員会は「いじめはあった」として、有識者による第三者委員会を立ち上げ、自殺との因果関係を調べるとしています。

 「第二、第三の陽菜を出してもらいたくない」(永石さんの父 永石洋さん)

 永石さんの両親は「学校には休みがちになった時から対応を求めてきたが、十分に取り合ってくれなかった。学校や教育委員会は事実をしっかり調べてほしい」と話しています。(07日00:48)
ロッテ、雪見だいふくなど29商品を値上げへ (229) +2res
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ロッテ(東京)は6日、来年3月1日の出荷分からアイスクリーム「雪見だいふく」など29商品を税別で10〜50円値上げすると発表した。値上げは2015年3月以来、4年ぶりとなる。
物流費や人件費の高騰のほか、乳製品などの原材料費の上昇が理由という。

「雪見だいふく」や「爽 バニラ」、「クーリッシュ バニラ」などの10商品の希望小売価格は、税抜き価格で10円上がり140円となる。
箱入りの商品「モナ王マルチ 北海道あずき」など3商品は50円高い550円になる。

https://ryukyushimpo.jp/kyodo/entry-829947.html
トヨタ販売店一本化、ネッツ、トヨペット、カローラ廃止へ (492) +1res
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トヨタ自動車が2019年以降、東京都内で「カローラ店」や「トヨタ店」など
4つある販売系列を廃止して一本化し、全ての販売店で全ての車種を
販売することになりました。4月から順次実施し、看板は「トヨタ」に統一します。
国内の新車市場が縮小していることから販売戦略を抜本的に転換するもので、
全国でも2022年から2025年ごろまでに一本化する方針です。

http://s.mxtv.jp/mxnews/kiji.php?date=46513334
【アホの朝日新聞】 安倍と河野の挑発で、韓国では反日感情が高まっている 日本人よそれでいいのか (872) +1res
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元徴用工判決めぐる日本の反応 韓国で広がる反発・批判


韓国の政党やメディアは、安倍晋三首相が徴用工について「朝鮮半島出身の労働者」と述べたり、
河野太郎外相が判決を「国際社会への挑戦」と表現したりしたとして、強く反発している。

 韓国野党、正しい未来党は公式ホームページの論評で、安倍首相の発言について
「恥知らずの言葉と言わざるを得ない。いつまで妄言で強制徴用被害者たちの恨みから
目を背け続けるのか」と批判。

SBS放送は5日のニュースで、「河野外相が判決直後から、韓国政府に責任があるとの発言を続けている」
と批判した。(ソウル=牧野愛博)

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181105-00000064-asahi-int
アクアとかいう後部激狭で劣化プリウスな車がノートを抜き10月販売台数一位に 軽はいつもの箱 (416) +11res
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自販連(日本自動車販売協会連合会)と全軽自協(全国軽自動車協会連合会)が6日、10月の新車販売台数を発表しました。
それによると、登録車の販売台数が前年同月比で13%増の26.1万台と伸びており、軽自動車についても、同11.7%増の15.7万台と伸びています。

車種別で見ると、登録車ではトヨタ「アクア」が10,405台(前年同月比+3.7%)で首位、2位は同「シエンタ」で9,840台(+47%)、
3位が日産「ノート」で9,740台(3.6倍)となっており、3ヶ月ぶりにアクアが首位に返り咲いています。

また軽自動車ではホンダ「N-BOX」が20,512台(前年同月比‐3.4%)で首位、2位はダイハツ「ムーヴ」で11,820台(‐15.4%)、
3位はスズキ「スペーシア」で11,813台(+72.1%)となっており、ホンダN-BOXが1年以上に渡り首位を維持する形となっています。
https://carview.yahoo.co.jp/news/newmodel/20181107-10357811-carview/

日産「ノート」で9,740台(3.6倍)
マレーシアが抱える27兆円の借金を日本が一部肩代わりへ (483) +4res
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 安倍晋三首相は6日、マレーシアのマハティール首相と首相官邸で会談し、中国などからの融資で債務問題を抱えるマレーシアを支援するため、
国際協力銀行(JBIC)の保証つきでマレーシアが日本で2千億円規模の円建て債券「サムライ債」を発行する準備を進めることで合意した。

「期待の高いサムライ債について発行を目指すことを確認した」。
会談後の記者発表で安倍氏はこう述べた
。マハティール氏は「財政問題を解決する方法を提示していただいたことに感謝したい」と応じた。

 マレーシアはナジブ前政権時代に中国との関係を強め、中国の支援でインフラ事業を進めた。
だが、5月に首相に就任したマハティール氏は1兆リンギ(約27兆2千億円)の巨額債務があると公表し、中国主導の事業の見直しを進めている。

 マレーシア側の説明によると、今回のサムライ債は金利が0・65%という低利になる見通しで、日本国内で得られた資金は中国からの債務などの元利払いにあてる。
マレーシア政府関係者によると、中国の融資は高金利で、「日本のような友好的な国に助けてもらう必要がある」と話す。

 マレーシア経済に詳しい日本貿易振興機構アジア経済研究所の熊谷聡研究員は
「日本が借り換えを助けることによって、マレーシアは中国に弱みを握られる構造を解消することができる」と指摘する。

 日本側にはマレーシアとの関係を深めることで、中国が軍事拠点化を進める南シナ海問題などで中国を牽制(けんせい)したい狙いがある。

マレーシアの債務解消に日本が協力 中国牽制の狙いも
https://www.asahi.com/articles/ASLC63D10LC6UHBI00R.html
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