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(2018/01/29)
スレッド
【悲報】金融庁「今回の報告では、コインチェックの返金支払い能力を確認できる説明はなかった」 (277) +2res
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金融庁、近く行政処分=コインチェック仮想通貨流出―26万人に460億円返金



金融庁はシステムの安全対策が不十分だったことが外部からの不正アクセスを招き、仮想通貨の
流出につながったとみている。金融庁筋は顧客への返金に関し、

「今回の報告では、支払い能力を確認できる説明はなかった」と明らかにした。

一方、警視庁はコインチェックからの相談を受け、情報収集を開始。不正アクセス禁止法違反などの
容疑を視野に、コンピューターの通信記録の解析や管理状況の聞き取りなどを進めるとみられる。 

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180128-00000035-jij-pol
韓国で金正恩や北朝鮮国旗を燃やす動画が拡散 (96) +1res
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インターネットやソソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)上で北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長の顔写真や共和国旗(北朝鮮国旗)を燃やす動画が拡散している。主に20−30代の韓国人が自身の顔をさらけ出して自ら撮影したものだ。

「(沈没した貨客船)セウォル号デモで太極旗(韓国国旗)を燃やした若者は無罪なのに、共和国旗を燃やしたからという理由で捜査するとは、ここは韓国なのか北朝鮮なのか」という書き込みもある。

これらの動画は、北朝鮮の玄松月(ヒョン・ソンウォル)三池淵管弦楽団団長が今月22日に訪韓した際、ソウル駅で金正恩委員長の写真と共和国旗を燃やした人物らを対象に、警察が捜査に着手したことから、それに対する抗議の意思表示として始まった。

20−30代の賛同者が増え、26日にネット上などにアップロードされた「金正恩写真火あぶり」の動画は100本を超えた。

大学生・会社員・主婦を自称する人物たちは、これらの動画で「金正恩の写真を燃やすのは誰に対する名誉毀損(きそん)なのか」「セウォル号デモで太極旗を燃やした20代の若者が無罪だったのに、
共和国旗を燃やしたら処罰するのか」と訴えている。

専門家は「このような現象は20−30代の間に広がっている反北朝鮮感情の拡大と無関係ではない」と分析している。この日発表された調査機関「韓国ギャラップ」の1月第4週世論調査で、
文在寅(ムン・ジェイン)大統領の支持率は64%と前週より3ポイント下がった。

特に20代では前週の75%から7ポイント、30代では前週の82%から1ポイントダウンしている。
「文大統領の職務遂行は間違っている」と答えた回答者(全体の27%)はその理由として「平昌五輪の南北合同チーム結成・同時入場」(25%)、「報復政治」(14%)、
「北朝鮮寄りの傾向」(9%)、「経済・民生問題の解決不足」(6%)などを挙げた。

「平昌五輪南北合同チーム結成」をマイナス評価の理由に挙げていた回答者は前週5%だったので、それに比べ20ポイントも上がったことになる。
南北接触の過程で傍若無人ぶりを見せた北朝鮮に対する不満だけでなく、韓国政府が南北合同チーム結成をゴリ押ししたとの批判もあるものと見られる。

一方、与党関係者はこの現象に対して別の見方をしている。京畿道城南市の李在明(イ・ジェミョン)市長はラジオ番組で「若い世代は『あえて南北統一をする必要があるのか』という考えが多いようだが、
それは、9年間にわたる保守政権で統一コストの話ばかりし、統一により韓国が得られる利益の話は全くしてこなかったからだ」と言った。

与党「共に民主党」のキム・ヒョン報道官は「20−30代は保守政権や保守系メディアが作った反北朝鮮の枠に閉じ込められている」と述べた。
また、同党の諸閏景(チェ・ユンギョン)院内報道官は「南北合同チームが平和に寄与する価値を確認すれば違ってくるだろう」と語った。

だが、与党内部からも「『公正さ』という観点から金正恩委員長を見つめる20−30代の感情を見過ごしてはならない」と懸念する声が上がっている。


※動画
https://www.youtube.com/watch?v=-lh3tTZeMp8
【悲報】高学歴は朝日新聞、低学歴低所得は産経新聞を読んでいたことが証明されてしまう (191) +5res
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高学歴地帯「中央線」で読まれている新聞は?
下町は産経強し、新聞購読に現れる地域性
https://www.google.co.jp/amp/toyokeizai.net/articles/amp/140249%3fpage=2
https://i.imgur.com/zGDq2c1.jpg


中央線沿線、特に新宿区から国分寺市にかけてのエリアは首都圏でも特に高学歴層が多いエリアだ。今回調査の対象とした78自治体の人口に占める大卒者の割合は平均20%だが、
中央線の中野―国分寺間にあたる上記の8市区平均では約28%と、全体と比べて極めて高く、他の沿線と比べても突出した「高学歴ベルト地帯」となっている。

朝日新聞は媒体資料で大学・大学院卒の読者が多いとしており、朝日新聞の東京本社版は、全読者に占める大卒者の割合が40.2%だという。
これらの地域で一番読まれている新聞が朝日であることは、同社の説明を裏付ける結果といえよう。
ユーチューバー「PRしてやるんだから、タダで泊めてもらうだけでなく、報酬をもらうのが普通」 (65) +1res
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「宣伝するのでタダで宿泊させてほしい」というユーチューバーの要求を、ホテル側が「ユーチューバーお断り」と突っぱねたことが、ネットで大論争を巻き起こした。

ネット民の意見は分かれた。「宣伝になるのにもったいない」とユーチューバーを擁護する声もあれば、「勘違いユーチューバー」の要求を突っぱねたホテル側を「痛快だ」と支持する声も。

騒動は世界中のメディアで報じられ、ついには、アイルランドのPR会社が「広告効果」を計算して弾き出す事態になった。その試算によると一連の騒動で、
ホテル側には840万ユーロ(約11.3億円)相当の、そしてユーチューバー側には2070万ユーロ(約28億円)相当のメディア露出があった、という。

ホテルを営むポール・ステンソンさんは1月26日、ユーチューバーに「宣伝してもらう」どころか、彼女の名前を世界中にとどろかせたことについて、
「どういたしまして、ソーシャルメディアのインフルエンサーさん」と自身のブログで綴った。

どんな騒動だった?
そもそものきっかけは、イギリス人ユーチューバーのエル・ダービーさんがアイルランドのホテルに送った、1通のメールだった。

その内容は、「YouTubeのチャンネル視聴者が約8万7000人以上」のダービーさんがホテルを宣伝するので、「タダでホテルに泊めて欲しい」というものだった。

ホテルを経営するポール・ステンソンさんは1月16日に、ダービーさんの名前を伏せてこのメールを晒し、「親愛なるインフルエンサーさま」
「うちの店も、フェイスブックページのフォロワーが2ページで合計18万6000人いるんですがね...」と応酬。ユーチューバーへのアドバイスを書き綴ったうえで、「追伸:答えはノーです」と締めくくった。

自分のメールを“晒された“ダービーさんは、YouTube動画で反論。「(タダで泊めてもらうだけでなく、むしろ)報酬をもらうのが普通だし、彼はホテルで働いているんだからそれを知っているはずよ」とも発言した。

このダービーさんの発言が、ホテル経営者の心に火を付けた。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180128-00010001-huffpost-int
【悲報】新聞の信頼感が下落中 「安倍政権の主張通りに報道する新聞は信頼できない」 (65) +1res
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https://news.yahoo.co.jp/byline/fuwaraizo/20180125-00080737/

・新聞への信頼感は下落中。
・新聞への信頼感が上昇した人の理由は「情報が正確」「根拠に基づく情報を報道」が上位。
・新聞への信頼感が下落した人の理由は「特定勢力に偏った報道」「政府・財界の主張通りに報道するだけ」が上位。

新聞通信調査会が2018年1月に発表した「メディアに関する世論調査」(※)によれば、NHKテレビや新聞、民放テレビなど主要メディアの信頼度は下落を続けている。人々は信頼感の下落を強く覚えているようだ。

次に示すのは問い合わせ時に過去1年間において、各メディアに対して信頼感は変化したのか否かを尋ね、「上昇」から「下落」の値を引いたDI値を算出した結果。プラスならば上昇と考えた人が多く、
マイナスならば下落と考えた人が多い。それぞれの方向の絶対値が大きいほど、その思いが強いことになる。

信頼感の上下度合いは回答者それぞれで一概には言えないが、大よそ「上昇」が「下落」より多ければ信頼度は増加し(DI値はプラス)、逆なら減少(DI値はマイナス)と見ることができる。
その観点で結果をチェックすると、全メディアで信頼度は減少していることになる。何しろDI値のグラフでゼロを超える値が存在しないのだから。

新聞のDI値におけるマイナス幅は年々縮小していたが、直近年度では再び拡大している。2014年度では大幅下落が生じたが、その時の影響は継続中と解釈できる。なお2014年度の急落は、
いうまでも無く朝日新聞における誤報・捏造・誤報に対する再精査への意図的な無作為による放置の数々が取りざたされたこと。この事案による不信感は時の流れとともに薄れつつあるが、一向に改善しない新聞の体質に、
信頼感のDI値をプラスに押し上げるまでの環境は期待できそうにも無い。

新聞に関しては直近年度では信頼感が上昇した(高くなった)と回答した人は4.2%、下落した(低くなった)と回答した人は7.9%。それぞれの回答者に、
なぜその選択をしたのか・思ったのかを尋ねた結果が次のグラフ。

新聞の信頼感が高くなった人、より信頼するようになった人の理由だが、情報の正確さや根拠に基づく情報を報道したこと、公正・中立さへの評価が主なものとなっている。
ドラマや映画で新聞社に勤める主人公が語りそうな「政府や財界に迎合しない」との意見は直近年度では2.3%。

前年度との比較では、根拠に基づく情報を報道の値が大きく増加し、公正・中立な立場で報道したとの値を超え、順位が入れ替わる結果となっている。少なくとも信頼感が高くなった人としては、
新聞が根拠に基づく情報を報道すると判断し、その姿勢を評価し、これまでより一層信頼をするようになった人の割合が増えていることになる。

他方信頼感が低くなった人、信頼が損なわれたと感じる人のトップの意見は「特定勢力に偏った報道」で41.4%。ただし設問、報告書ではどの方面、対象の特定勢力とは書かれていない。
色々な解釈ができそうだが、いわゆるダブルスタンダード的な報道が日常茶飯事化しているとの指摘も多々ある現状では、無視できない動きには違いない。ただし別選択肢に「政府・財界の主張通りに報道するだけ」がある以上、
それと同じ方面に優遇した上で偏った報道との読み方は難しそうだ。
「機動戦士ガンダム」を見て育った中高年世代をターゲットに 8.5メートル巨大ロボットが作られる (186) +5res
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https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180128-00010000-jomo-l10
榛名山麓に巨大“ロボット”出現―。群馬県榛東村の機械製造業、榊原機械(榊原一社長)が6年かけて開発した巨大ロボット型遊具「LW-MONONOFU(もののふ)」が完成した。
全高8.5メートル、総重量7.3トン。同社によると、操縦できるロボット型遊具としては国内最大級という。

◎05年の「ランドウオーカー」から12年 昨年末からHPで公開
 操縦者は定員1人。地上約6メートルの位置にあるコックピットにリフトを使って乗り込み、レバーやペダルで操作する。すり足で前後に動いたり、上半身の向きが変えられたりするほか、手に装着した空気銃からボールを発射できる。

 同社は2005年に全高約3メートルのロボット型遊具「ランドウオーカー」を開発するなど、機械製造の技術を生かしてロボット型遊具製造に取り組んでいる。

 もののふは、開発課の南雲正章さん(44)が「さらなる巨大化」を目指して11年から製作を始めた。基本構造はランドウオーカーと同じで、大きさは約3倍に。組み立ては足場を組んで数人掛かりで行い、昨年12月から完成形をホームページで公開している。

 人気アニメ「機動戦士ガンダム」を見て育った中高年世代をターゲットに、見た目や内装もロボットらしく仕上げた。特にキャラクターを表す顔周りにこだわり、発光ダイオード(LED)で光る目や武士をイメージしたかぶとを備えた。

https://amd.c.yimg.jp/amd/20180128-00010000-jomo-000-1-view.jpg
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【スラップ訴訟】モリカケ捏造の朝日新聞が小川榮太郎氏を提訴した真の理由 (91) +3res
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係争中の本の広告はできません。これは言論弾圧につながる。(花田紀凱)
https://news.yahoo.co.jp/byline/hanadakazuyoshi/20180127-00080943/

わが社が出版し、すでに7刷9万5000部に達している小川栄太郎さんの著書『守友加計事件 朝日新聞による戦後最大級の報道犯罪』で、
小川栄太郎さんと我が飛鳥新社が朝日新聞社から名誉毀損で提訴された。賠償金5000万円。どういう根拠でこの金額になったかは知らないが、
小出版社なんか5000万円といえば、恐れ入るとでも思ったのか。典型的なスラップ訴訟だ。
その件は、また別に詳しく書くつもりだ。今日書くのはそのことではない。
訴えられると、その本の新聞広告ができないのだ。各新聞社には新聞社ごとに広告掲載基準というものがあることは知っていた。
しかし、その中に「係争中の本の広告は不可」という項目があることは知らなかった。
別に談合したわけでもないだろうが、各社に広告掲載を断られた、これは痛い。
それにこんな規定があるとすると、自分や自社に都合の悪いことを書いた本が出版されそうになったら、すぐに出版社を訴えれば、
その本の新聞広告が出来なくなってしまう。出版社にとっては大変な痛手で、言論弾圧にもつながる。
朝日新聞はこのことを知っていて、小川栄太郎さんと飛鳥新社提訴したのではないか。

「森友・加計事件」朝日新聞による戦後最大級の報道犯罪
小川榮太郎著
http://www.asukashinsha.co.jp/book/b310482.html
【朗報!】平昌五輪にあわせてマクドナルドが「平昌バーガー」を発売! 100%平昌韓牛 (590) +80res
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2018平昌五輪の公式パートナーであるマクドナルドが100%平昌韓牛で作られた、いわゆる「平昌バーガー」を発売する。

この「平昌バーガー」は数量が1万個限定となっており先着順だという。平昌五輪を記念して作られた
「平昌バーガー」は江原道平昌地域で育った韓牛をパティにしているのが特徴。

そのほかに松茸ソースとゴールデンポテトが入っており深い風味と豊かな食感を得られるほか、
チェダーチーズも沢山入っており、ハンバーガーマニアにはたまらない一品になりそうだ。

マクドナルドは1月30日の午前11時から1万個限定で販売。価格は未定。

http://gogotsu.com/archives/36772
http://gogotsu.com/wp-content/uploads/2018/01/01-45.jpg
メジャーだけどやったことないのは? ココ壱に行ったことがない コンビニコーヒーを買ったことがない (531) +10res
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ドトール「ド通る」コーヒーをコンビニなどで発売

正月が終わり学生にとっては受験シーズンが正念場。今年の大学入試センター試験は1月13日からスタートとなります。

受験シーズンに向けて、ドトールコーヒーはチルドカップ飲料「ド通る シャッキリブラックコーヒー」と「ド通る やすらぎカフェ・ラテ」を
全国のコンビニ、スーパーで発売しました。価格はブラックコーヒーが178円、カフェラテが198円。1月9日から期間限定です。

http://ascii.jp/elem/000/001/615/1615170/
http://ascii.jp/elem/000/001/615/1615191/13_588x.jpg
BIG6億当てたらどうする (299) +6res
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楽天グループ、「BIG」1等6億円以上の当せん口数が年間第1位

https://www.work-master.net/wp-content/uploads/2018/01/d5889-653-305754-01.jpg

楽天および楽天銀行は、運営するスポーツ振興くじ販売サイトにおいて、スポーツ振興くじtoto「BIG(ビッグ)」1等6億円以上の当せん口数総計が、2013年から5年連続で年間第1位となった。

「BIG」は、Jリーグや海外リーグの指定されたサッカーの試合結果を対象に、ホームチームの勝ち、負け、その他をコンピュータがランダムに選択する
1等最高6億円が当せんするくじ。1口300円でインターネットやtoto売り場、コンビニエンスストアを通じて購入できる。

https://www.work-master.net/2018116963
【平昌五輪】食にこだわる日本代表団、現地に日本食施設を設置へ (505) +30res
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2018年1月25日、新浪体育は、日本の報道を基に「平昌五輪で日本代表は食事にこだわるようだ」と伝えた。

記事は、「日本代表団が平昌五輪でより良い成績を収めるため、日本オリンピック委員会(JOC)は現地に2カ所の食事施設を設置し、
某有名食品メーカーが全面的にサポートする」と紹介。この「某有名食品メーカー」とは味の素のことだ。

報道によると、味の素は2003年からJOCのオフィシャルパートナーとなり、選手のために健康で栄養豊かな調理の研究開発を行ってきたと記事は紹介。
2016年のリオ五輪からは、選手村近くの土地を借りて選手のために日本料理を提供し、選手たちから好評を得ていた。

日本代表団の山下泰裕強化本部長は、「メダル獲得の原動力になった」と述べており、日本代表団はこの特別サービスを継続し、
雪上種目が行われる平昌地区と、氷上種目が行われる江陵地区に、それぞれ日本選手専用の食事施設「G?Road Station」を設置することにした。

調理師を含め19人のスタッフを派遣し、日本の食材などを韓国へ持ち込んで、選手のためにカロリー控えめのデザートを含む、種類豊富なおいしい食事を提供する。

注目されている羽生結弦選手については、専門の栄養チームが冬季五輪中のメニューを準備するという。
関係者によると、「本人が望むなら『G?Road Station』で食事をすることもできるが、大量のメディアが付いてくるに違いない」と語ったという。

2018年1月27日(土) 22時20分
http://www.recordchina.co.jp/b562644-s0-c50.html

関連スレ
【朗報!】平昌五輪にあわせてマクドナルドが「平昌バーガー」を発売! 100%平昌韓牛
http://hayabusa9.2ch.net/test/read.cgi/news/1517177553/
総務省「070を使っても携帯番号が足りないの! 使ってない番号を返して!」 番号返上の法改正へ (427) +7res
sssp://img.5ch.net/ico/anime_kuma01.gif
未使用の携帯番号 通信会社から国に返上へ 法改正案

総務省は、今後、携帯電話などの番号が足りなくなるおそれがあることから、国が通信会社に割り当てた
番号のうち、一定の期間使われていない番号を返上させるため、今の国会に法律の改正案を提出する方針です。

携帯電話や固定電話、それにフリーダイヤルなどに使われる電話番号は、国が通信会社に割り当てています。

中でも、携帯電話の番号は、「090」や「080」から始まる番号はすべて割り当てられ、現在は「070」から始まる
番号が割り当てられています。

しかし、これもすでに70%以上が使われ、残りは2590万件となり、今後、番号が足りなくなるおそれがあるということです。

通信会社に割り当てた番号は、会社側の申し出がないかぎり国に返上されないことになっていますが、総務省に
よりますと、携帯電話では、各社に割り当てた番号のうちおよそ30%が使われないままになっているということです。

総務省は一定の期間使われていない番号を通信会社から国に返上させるために法律を改正する方向で検討を
進めていて、今の国会に法律の改正案を提出することにしています。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180128/k10011305511000.html
【悲報】ネットでいじめた女子生徒の個人情報がさらされる 女子生徒は恐浮感じ、授業を受けられず (1002) +23res
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県立高校の女子生徒が教室で男子生徒に嫌がらせをしている様子を撮影した動画が
インターネット上の会員制交流サイト(SNS)に投稿され、波紋を呼んでいることを受け、
新潟県教育委員会と同校の校長は26日夜に記者会見し、いじめと認定したとした上で「心からおわびする」と謝罪した。

県教委によると、19日午後1時すぎ、女子生徒が同校の教室で同級生の男子生徒の顔に物を投げたり、貼り付けたりした。

男子生徒が嫌がる様子を別の女子生徒がスマートフォンで撮影し、写真共有サイト「インスタグラム」に投稿。
別の高校生2人がツイッターに転載するなどしたためネット上で拡散した。

ネット上では女子生徒を批判する投稿が相次ぎ、生徒の個人情報まで書き込まれる事態になった。
女子生徒は恐怖を感じ、授業は現在受けていないという。

学校側の聞き取り調査に対し、この女子生徒は「過去にも仲間同士で何回かやっていて、
たまたま近くにいた男子生徒に軽い気持ちで投げた」と説明。
撮影した生徒は「面白いことがあれば投稿してきた」と話したという。生徒らは反省し、男子生徒に謝罪したいとしている。

男子生徒はカウンセリングを受けながら、26日には登校して授業を受けた。
男子生徒は昨年12月、今回とは別の生徒から机と教卓を入れ替えられる嫌がらせを受けていたという。

同校は近く、保護者を集めて説明会を開く予定。

http://www.sankei.com/life/news/180128/lif1801280023-n1.html
【速報】刺身、相撲、桜、和服、下駄、畳など、「世界に知られた日本文化」は中国がルーツだったと判明 (680) +5res
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サーチナ2018-01-28 07:12
http://news.searchina.net/id/1652424?page=1

 海外の人から「日本を代表する文化とは何か」と尋ねられたら、何を挙げるだろうか。着物や懐石料理、障子や畳など、衣食住について紹介する人もいるかもしれない。
しかし、中国メディアの今日頭条はこのほど、今日において日本を代表する文化の多くは「日本生粋のものではなく、ルーツは中国にあるものばかりだ」と主張する記事を掲載した。

 記事は、中国人にとっては「もともと中国が発祥であるのに、現代では日本の文化」と認識されているものが多々あることが我慢ならないようで、
たとえば、西洋の外国人が「盆栽は日本の文化」と認識していることは不満であると指摘。そして、悠久の歴史を誇りとする中国からすると、
日本はあらゆる文化を中国から学んだのに、後にそれらを自国の生粋の文化としていることに対して「受け入れがたい感情が存在する」と論じた。

 続けて、すでに日本の文化として世界に浸透しているものとして「刺身、相撲、桜、和服、下駄、畳」を挙げて、それぞれ中国が起源の文化であると主張し、
中国人としてはこれらの文化が日本文化として世界に浸透してしまっていることに不服を感じると論じた。例えば、刺身については、中国「商、周の時代の文献に中国料理として存在していたとし、
唐の時代多くの高貴な人々が好んで食していた記録が残されている」と指摘した。

 日本の多くの文化の源が中国にあることは周知の事実ではあるが、日本に伝来してから現代に至るまでの間に日本の風土の中で育まれ、保存され、定着したゆえに日本の文化と称しても虚偽にはならない。
しかし、海外から評価される中国のイメージが中国人の抱いているものとは異なり、自らが誇る悠久の歴史ある文化のイメージを「日本に奪われてしまった」という感があるのかもしれない。
スケルトン女子に出場枠 (88) +11res
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2月に開催される平昌冬季五輪(ピョンチャンオリンピック)で、スケルトン女子の日本が出場枠1を得たことが29日、日本オリンピック委員会(JOC)関係者の話で分かった。

国際ボブスレー・スケルトン連盟(IBSF)から、他国に枠を返上する動きがあったため、日本が代表を派遣する意思があるかどうかの打診があり、日本は出場の意思を伝えていた。

日本は15日にIBSFが発表した各国・地域への出場枠の配分で、女子は枠を獲得できず、補欠の2番手だった。

https://www.nikkansports.com/olympic/pyeongchang2018/skeleton/news/201801290000020.html
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